クボタ
CDP 2分野で最高評価獲得
クボタ(大阪市浪速区、社長:北尾 裕一氏)は、国際的な環境情報の調査や開示を行う非営利団体のCDP(※1)より、「気候変動」および「水セキュリティ」(※2)の両分野で、最高評価のAリスト企業に選定された。
同社がAリストに選定されるのは、「気候変動」では今回が初めて、「水セキュリティ」では5回目となる。
今回、評価対象となったのは21,000社以上の企業。2分野でAリスト選定された数少ない一社となる。同社の活動と情報開示の透明性が評価された。
同社は2030年までの長期ビジョンを策定し、豊かな社会と自然の循環にコミットする“命を支えるプラットフォーマー”をめざしている。その実現に向け、「食料・水・環境」の領域において事業を通じた社会課題の解決と持続可能な社会の実現に貢献することをめざしている。
食料分野では、ICTやロボット技術を活用した農作業の効率化と生産性の向上に加え、気候変動への適応策としても有効な農業ソリューションなどを提供。さらに温室効果ガスの抑制に取り組んでいる。
水・環境分野では、水道用鉄管をはじめとしてバルブ、ポンプ、水処理施設など、取水から排水までの幅広い製品やサービスを供給し、水インフラ整備に貢献している。
同社は2021年に「環境ビジョン」を策定し、環境負荷ゼロに挑戦しながら、カーボンニュートラルで、レジリエントな社会の実現に貢献していくことを示している。
今後、気候変動や水関連のリスクの影響により様々な社会課題が顕在化してくることが想定されている。
新たに発生する気候・水関連の問題に対し、同社の技術や製品、ソリューションを提供していくことで、変化に強いレジリエントな社会の構築に貢献していく。
同社は今後も事業活動と積極的な情報開示を通じ、バリューチェーン全体で社会課題と環境課題の解決を両立し、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、さらなる企業価値向上に邁進する。
同社の環境保全活動の詳細
https://www.kubota.co.jp/sustainability/environment/index.html
■用語の補足
※1:CDPは、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導している。
現在、CDPへ開示要請を委託している投資家は、全世界で740機関を超え、その運用資産は136兆米ドル以上になる。2023年は世界の時価総額の3分の2に相当する企業や自治体が対象となる。
※2:企業の気候変動対応および水セキュリティに関する情報開示のプログラム。企業に対して、気候関連および水に関する事業リスクや機会の特定・評価、方針・戦略の策定と実行等についての情報開示を求め、調査・評価を実施している。
結果は8段階で評価され、「Aリスト」は最高評価。気候変動および水セキュリティに関してベストプラクティスの取り組みを示した企業がAリスト企業に選定される。
(※資料提供:クボタ)
同社がAリストに選定されるのは、「気候変動」では今回が初めて、「水セキュリティ」では5回目となる。
今回、評価対象となったのは21,000社以上の企業。2分野でAリスト選定された数少ない一社となる。同社の活動と情報開示の透明性が評価された。
同社は2030年までの長期ビジョンを策定し、豊かな社会と自然の循環にコミットする“命を支えるプラットフォーマー”をめざしている。その実現に向け、「食料・水・環境」の領域において事業を通じた社会課題の解決と持続可能な社会の実現に貢献することをめざしている。
食料分野では、ICTやロボット技術を活用した農作業の効率化と生産性の向上に加え、気候変動への適応策としても有効な農業ソリューションなどを提供。さらに温室効果ガスの抑制に取り組んでいる。
水・環境分野では、水道用鉄管をはじめとしてバルブ、ポンプ、水処理施設など、取水から排水までの幅広い製品やサービスを供給し、水インフラ整備に貢献している。
同社は2021年に「環境ビジョン」を策定し、環境負荷ゼロに挑戦しながら、カーボンニュートラルで、レジリエントな社会の実現に貢献していくことを示している。
今後、気候変動や水関連のリスクの影響により様々な社会課題が顕在化してくることが想定されている。
新たに発生する気候・水関連の問題に対し、同社の技術や製品、ソリューションを提供していくことで、変化に強いレジリエントな社会の構築に貢献していく。
同社は今後も事業活動と積極的な情報開示を通じ、バリューチェーン全体で社会課題と環境課題の解決を両立し、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、さらなる企業価値向上に邁進する。
同社の環境保全活動の詳細
https://www.kubota.co.jp/sustainability/environment/index.html
■用語の補足
※1:CDPは、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導している。
現在、CDPへ開示要請を委託している投資家は、全世界で740機関を超え、その運用資産は136兆米ドル以上になる。2023年は世界の時価総額の3分の2に相当する企業や自治体が対象となる。
※2:企業の気候変動対応および水セキュリティに関する情報開示のプログラム。企業に対して、気候関連および水に関する事業リスクや機会の特定・評価、方針・戦略の策定と実行等についての情報開示を求め、調査・評価を実施している。
結果は8段階で評価され、「Aリスト」は最高評価。気候変動および水セキュリティに関してベストプラクティスの取り組みを示した企業がAリスト企業に選定される。
(※資料提供:クボタ)