住友重機械工業株式会社(東京都品川区、社長：下村 真司氏)は、気候変動に関する情報開示を促進する国際的な環境非営利団体CDP(※1)による「サプライヤー・エンゲージメント評価」において、最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー(※2)」に選定された。

本評価は、企業が気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するもので、最高評価を獲得した企業をサプライヤー・エンゲージメント・リーダーとして選定している。
CDP2023では約450社(うち、日本企業は109社)が「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定され、同社は今回初の選定となる。同社はCDP2023の「気候変動」「水セキュリティ」分野において「A-」評価を獲得している。

同社は今後もサプライチェーン全体で気候変動対策に取り組むことで、脱炭素社会の実現に貢献する。

■用語の補足
(※1)：企業や都市の環境への取り組み情報を収集し、分析した結果を公開する英国ベースの国際的な非政府団体。現在は130兆米ドル以上の資産を保有する680以上の投資家と協力して、企業が環境への影響を明らかにし、温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護を行うよう動機付けている。
(※2)：サプライヤーと企業のエンゲージメントを高め、グローバル・サプライチェーンにおける排出量に関する行動を加速させることを目指している。

(※資料提供：住友重機械工業)